【ヨーロッパ】出入国情報

【フランス】日本からの出国・入国に必要な書類と注意点

この記事は、2021年9月14日に更新したものです。

※各国の措置が突然変更される可能性があります。出国前に、必ず最新の情報を、在フランス日本国大使館在日フランス大使館外務省海外安全などのホームページでご確認ください。

このページでは、日本からフランスの渡航に必要なものをご説明いたします。

【フランス】入国に必要なもの

2021年3月12日より、日本からのフランス入国要件が緩和されました。

現在、日本は「グリーン(最も規制が少ない)」と分類され、フランスへの入国は可能です。

フランスへの渡航には、以下の準備が必要です。

  1. 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の陰性証明書
  2. 【ワクチン接種完了者】ワクチン接種証明書
  3. 誓約書の提出

※日本からフランスへのフライトにおいて、24時間以内の国際線エリアにおけるトランジットの場合、これらの書類は求められていません。最終目的地の必要書類をご確認ください。

新型コロナウイルス感染症の陰性証明書

2021年1月18日(更新)2021年6月9日より、日本からフランスへ入国する12歳以上の方(ワクチン接種証明書をお持ちの方を除く)、以下の条件を満たす陰性証明書が必要です。

有効な
検査日時
出発から72時間以内
検査方法 RT-PCR検査、抗原検査
言語 英語、フランス語
指定用紙 なし
記載必須事項 発表なし
指定
医療機関
なし

陰性証明書に関する詳細は、在フランス日本国大使館ホームページでご確認いただけます。

【ワクチン接種完了者】ワクチン接種証明書

2021年6月9日より、ワクチン接種完了者は、以下の条件を満たすワクチン接種証明書を提出すれば、入国時の陰性証明書の提出が免除されます。

ワクチンの種類 欧州医薬品庁(EMA)に認められているワクチン
・ファイザー
・モデルナ
・アストラゼネカ
・ジョンソン&ジョンソン
有効な
接種日時
2回接種のワクチン(ファイザー、モデルナ、アストラゼネカ)
2回目接種から7日間後

1回接種のワクチン(ジョンソン&ジョンソン)
接種から28日間後

■コロナ罹患経験者は、ワクチン接種の2週間後(接種は1回のみ必要)

証明書の詳細は、在フランス日本国大使館ホームページでご確認いただけます。

※外務省によると「日本の市区町村で発行予定のワクチン接種証明書の有効性は現在確認中」とのことですので、ご注意ください。

誓約書の提出

日本からフランスへ入国する全ての方は、誓約書(Déclaration pour voyageur)を提出する必要があります。

※フランスでは、感染リスクに応じた国の分類(グリーン、オレンジ、レッド)が実施されています。現在、日本はグリーン(最も規制が少ない)に分類されています。

誓約書(グリーンリスト国からの入国)は、フランス内務省ホームページからダウンロードできます。

なお、日本を含むグリーンリスト国からフランスに入国する場合、フランス入国時の検査と自主隔離(7日間)は免除されます。詳細は、在フランス日本国大使館ホームページをご確認ください。

利用する航空会社によっては、別途手続きが必要な場合もありますので、必ず各航空会社のホームページ等をご確認ください。

 

帰国に必要なもの

日本への入国には、以下のものが必要です。

  1. 出国前72時間以内陰性証明書(所定フォーマットあり)
  2. 質問票の事前登録
  3. 誓約書の提出
  4. 指定アプリのインストール(スマートフォンの所持が必要)
  5. 空港での検査
  1. 【陰性証明書について】所定フォーマットもしくは、指定された情報が記載された任意フォーマットでの提出が必要です。
  2. 【質問票について】オンラインで情報を入力し、発行されるQRコードを検疫官へ提出します。
  3. 【誓約書について】14日間の公共交通機関の不使用、自宅等での待機、位置情報の保存・提示、接触確認アプリの導入等について誓約し、検疫所へ提出します。
  4. 【アプリのインストールについて】誓約書の誓約事項を実施するため、スマートフォンに必要なアプリをインストールします。
  5. 【空港での検査について】新型コロナウイルスの検査を受け、検査結果が出るまで空港内または検疫所が指定した施設等で待機します。

詳細は、厚生労働省ホームページをご確認ください。

【フランス】のPCR検査機関

日本入国に必要な検査要件で証明書を出しているフランスの医療機関情報は、在フランス日本国大使館ホームページでご確認いただけます。

帰国の際の注意点

現在、日本入国から14日間は待機期間(自主隔離)が必要です。

空港等からの移動も含め公共交通機関の使用は不可ですので、事前に空港から滞在場所までの移動手段を確保しておく必要があります。

「水際対策上特に懸念すべき変異株に対する指定国・地域」から入国・帰国する方は、検疫所指定施設で入国後3~10日間の待機・再検査となります。

日本入国の制限(日本国籍以外の方)

日本到着前14日以内に、入管法に基づく入国拒否対象国・地域に滞在歴がある外国籍の方は、入国できません。

入国拒否対象国・地域など詳細は外務省ホームページをご確認ください。

この記事の情報は、上記リンク先サイト等の情報をもとに作成しています。各国の措置が突然変更される可能性がありますので、最新の情報は必ずご自身でご確認ください。