この記事は、2021年11月18日に更新したものです。
※各国の措置が突然変更される可能性があります。出国前に、必ず最新の情報を、在日イタリア大使館、在イタリア日本国大使館、外務省海外安全などのホームページでご確認ください。
このページでは、日本からイタリアへの渡航に必要なものをご説明いたします。
【イタリア】日本からの入国制限
2021年５月16日より、日本からイタリアへの入国の原則禁止は解除されました。
（リストＥ（イタリア入国は原則禁止）から、リストＤに分類変更）
現在、日本からイタリアへの渡航は可能です。
詳細は、在イタリア日本国大使館ホームページをご確認ください。
【イタリア】入国に必要なもの
イタリアへの渡航には、以下の準備が必要です。
- 新型コロナウイルス感染症の陰性証明書
- ワクチン接種証明書又は治癒証明書
- 「EU Passenger Locator Form」の事前記入
- 10日間の自己隔離→隔離終了後の検査
- グリーン証明書の使用
新型コロナウイルス感染症の陰性証明書
現在、日本を含むリストD、Eの国・地域からイタリアへ入国する全ての方は、以下の条件を満たす陰性証明書が必要です。
| 有効な 検査日時 |
入国前72時間以内 |
| 検査方法 | スワブ検体によるPCR検査、抗原検査 ※唾液検体は不可 |
| 言語 | 英語、イタリア語 |
| 指定用紙 | なし |
| 記載必須事項 | 発表なし |
| 指定 医療機関 |
なし |
※６歳未満の子供は対象外です。
ワクチン接種証明書又は治癒証明書
2021年7月29日より、日本を含むアメリカ合衆国・カナダから渡航・乗り換えをした全ての方は、以下のいずれかの条件を満たす証明書（イタリア語・英語、フランス語・スペイン語）の提出が必要です。
※入国後の自己隔離・隔離終了後の検査は不要です。
| a | ワクチン 接種証明書 |
■ワクチンの種類：ファイザー、モデルナ、アストラゼネカ、ジョンソン＆ジョンソン ■有効な接種日時：接種完了から14日以上経過 |
| b | 治癒証明書 | 新型コロナウイルスから治癒し、感染に伴う隔離を終了したこと |
※第三国を経由してイタリアに入国する場合は、自己隔離を求められる場合があります。
詳細は、在イタリア日本国大使館ホームページをご確認ください。
※ワクチン接種証明書・治癒証明書をお持ちの方は、陰性証明書を提示しない場合も、イタリアへの入国が可能ですが、イタリア入国後、デジタル旅客位置情報フォーム（dPLF）に登録した住所で5日間自己隔離・隔離終了時にPCR検査又は抗原検査を受ける必要があります。
「EU Passenger Locator Form」の事前記入
2021年５月24日より、日本を含むリストB、C、D、Eの国・地域からイタリアに入国する方は、イタリア入国前にEU Passenger Locator Formの入力が義務付けられています。
10日間の自己隔離→隔離終了後の検査
イタリア入国前14日間に、日本を含むリストD、Eの国・地域に滞在・乗り継ぎをした方は、10日間の自己隔離が義務付けられています。
また、隔離期間終了後、スワブ検体によるPCR検査または抗原検査を行う必要があります。
グリーン証明書の使用
2021年9月1日から2021年12月31日まで、全ての学校・大学職員及び大学生・公共交通機関を利用する方は、いずれかのCovid-19グリーン証明書の提示が求められます。
詳細は、在イタリア日本国大使館をご確認ください。
利用する航空会社によっては、別途手続きが必要な場合もありますので、必ず各航空会社のホームページ等をご確認ください。
帰国に必要なもの
日本への入国には、以下のものが必要です。
- 出国前72時間以内の陰性証明書（所定フォーマットあり）
- 質問票の事前登録
- 誓約書の提出
- 指定アプリのインストール（スマートフォンの所持が必要）
- 空港での検査
- 【陰性証明書について】所定フォーマットもしくは、指定された情報が記載された任意フォーマットでの提出が必要です。
- 【質問票について】オンラインで情報を入力し、発行されるQRコードを検疫官へ提出します。
- 【誓約書について】14日間の公共交通機関の不使用、自宅等での待機、位置情報の保存・提示、接触確認アプリの導入等について誓約し、検疫所へ提出します。
- 【アプリのインストールについて】誓約書の誓約事項を実施するため、スマートフォンに必要なアプリをインストールします。
- 【空港での検査について】新型コロナウイルスの検査を受け、検査結果が出るまで空港内または検疫所が指定した施設等で待機します。
詳細は、厚生労働省ホームページをご確認ください。
帰国の際の注意点
現在、日本入国から14日間は待機期間（自主隔離）が必要です。
空港等からの移動も含め公共交通機関の使用は不可ですので、事前に空港から滞在場所までの移動手段を確保しておく必要があります。
※「水際対策上特に懸念すべき変異株に対する指定国・地域」から入国・帰国する方は、検疫所指定施設で入国後３～10日間の待機・再検査となります。
日本入国の制限（日本国籍以外の方）
日本到着前14日以内に、入管法に基づく入国拒否対象国・地域に滞在歴がある外国籍の方は、入国できません。
入国拒否対象国・地域など詳細は外務省ホームページをご確認ください。
この記事の情報は、上記リンク先サイト等の情報をもとに作成しています。各国の措置が突然変更される可能性がありますので、最新の情報は必ずご自身でご確認ください。
