【アフリカ】出入国情報

【ナイジェリア】日本からの出国・入国に必要な書類と注意点

この記事は、2021年11月26日に更新したものです。

※各国の措置が突然変更される可能性があります。出国前に、必ず最新の情報を、在ナイジェリア日本国大使館ナイジェリア連邦共和国大使館外務省海外安全などのホームページでご確認ください。

このページでは、日本からナイジェリア連邦共和国への渡航に必要なものをご説明いたします。

【ナイジェリア】入国に必要なもの

現在、日本からナイジェリアへの渡航は可能です。

ナイジェリアへの渡航には、以下の準備が必要です。

  1. ビザの申請・取得
  2. 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の陰性証明書
  3. オンラインポータルサイトへの登録
  4. 入国後の7日間の隔離と2日目・7日目のPCR検査

現在、日本からナイジェリアへの直行便はありません。一般的にヨーロッパ主要都市やドバイからの乗り継ぎとなりますので、トランジット先の必要書類も併せてご確認ください。

ビザの申請・取得

日本人がナイジェリアへ渡航するためには、査証(ビザ)が必要です。

現在、ナイジェリア入国のための査証の発給が一部再開されています

しかし、短期商用等・親族訪問・知人訪問・観光を目的とする査証発給は行われていません。

ビザの発給・滞在許可に関する詳細は、在ナイジェリア日本国大使館ホームページをご確認ください。

新型コロナウイルス感染症の陰性証明書

2020年9月5日より、日本を含む海外からナイジェリアに入国する全ての方は、以下の条件を満たす陰性証明書が必要です。
(2021年5月4日より、検査条件が「出発前72時間以内」に変更されました。)

有効な
検査日時
出発前72時間以内
検査方法 PCR検査
言語 英語
指定用紙 なし(空港では紙ベースで提出すること)
記載必須事項 陰性である結果
指定
医療機関
なし

陰性証明書に関する詳細は、在ナイジェリア日本国大使館ホームページでご確認いただけます。

オンラインポータルサイトへの登録

ナイジェリアに入国する全ての方は、オンラインポータルサイトへの登録が必要です。

オンラインポータルサイトでは、健康状況の自己申告・陰性証明書のアップロード・ナイジェリア入国後のPCR再検査予約・その費用支払いが求められます。

オンラインポータルサイト登録完了後、QRコードを含む許可証(Permit to travel)がメールで送信されます。ナイジェリア入国時に、許可証の提示が求められます。

※10歳未満の子供は、陰性証明書のアップロード・入国後のPCR再検査の費用支払いは免除されます。

詳細は、ポータルサイト ホームページをご確認ください。

入国後の7日間の隔離と2日目・7日目のPCR検査

ナイジェリアに入国する全ての方は、入国後、7日間の自主隔離と2日目・7日目のPCR検査が義務付けられています。

2021年10月25日より、ワクチン接種証明書のお持ちの方は、入国後の7日間の自主隔離が免除されます。

※ワクチン接種完了者は、入国2日後のPCR検査の予約と支払いを検疫ポータルサイトで事前登録が必要です。

詳細は、在ナイジェリア日本国大使館発行書をご確認ください。

利用する航空会社によっては、別途手続きが必要な場合もありますので、必ず各航空会社のホームページ等をご確認ください。

 

帰国に必要なもの

日本への入国には、以下のものが必要です。

  1. 出国前72時間以内陰性証明書(所定フォーマットあり)
  2. 質問票の事前登録
  3. 誓約書の提出
  4. 指定アプリのインストール(スマートフォンの所持が必要)
  5. 空港での検査
  1. 【陰性証明書について】所定フォーマットもしくは、指定された情報が記載された任意フォーマットでの提出が必要です。
  2. 【質問票について】オンラインで情報を入力し、発行されるQRコードを検疫官へ提出します。
  3. 【誓約書について】14日間の公共交通機関の不使用、自宅等での待機、位置情報の保存・提示、接触確認アプリの導入等について誓約し、検疫所へ提出します。
  4. 【アプリのインストールについて】誓約書の誓約事項を実施するため、スマートフォンに必要なアプリをインストールします。
  5. 【空港での検査について】新型コロナウイルスの検査を受け、検査結果が出るまで空港内または検疫所が指定した施設等で待機します。

詳細は、厚生労働省ホームページをご確認ください。

【ナイジェリア】のPCR検査機関

ナイジェリアのCOVID-19検査施設リストは、在ナイジェリア日本国大使館ホームページでご確認いただけます。

帰国の際の注意点

現在、日本入国から14日間は待機期間(自主隔離)が必要です。

空港等からの移動も含め公共交通機関の使用は不可ですので、事前に空港から滞在場所までの移動手段を確保しておく必要があります。

「水際対策上特に懸念すべき変異株に対する指定国・地域」から入国・帰国する方は、検疫所指定施設で入国後3~10日間の待機・再検査となります。

【日本】入国・帰国後の待機期間の短縮に必要な書類日本入国・帰国後の待機期間の短縮に必要なものをまとめています。...

日本入国の制限(日本国籍以外の方)

日本到着前14日以内に、入管法に基づく入国拒否対象国・地域に滞在歴がある外国籍の方は、入国できません。

入国拒否対象国・地域など詳細は外務省ホームページをご確認ください。

この記事の情報は、上記リンク先サイト等の情報をもとに作成しています。各国の措置が突然変更される可能性がありますので、最新の情報は必ずご自身でご確認ください。